移り変わりの速いマーケティング業界では日々の情報収集が欠かせません。特にデジタルマーケティングの分野は２～３ヵ月前のトレンドであってもすぐに陳腐化したりと流行り廃りが激しいため、最新事情にアンテナを張っておくことはとても大切です。 とは言っても、膨大なネット情報の中から知りたいトピックを取捨選択して読み込むのは忙しいビジネスマンにとっては難しいかもしれません。そこで今回は、Legitalが推薦するアメリカのマーケティング系メールマガジン(英語)をご紹介します。いずれも無料・毎日配信のものです。
今年もあと1ヶ月と少しで終わりですね。年明けの2020年1月1日から、アメリカでは新しい法律が施行されます。 CCPAとは？ CCPAとは正式名称を『California Consumer Privacy Act – カリフォルニア州消費者プライバシー法』と言い、2018年の6月に成立、2020年1月1日より施行になるカリフォルニアの新しい州法です。CCPAはカリフォルニア州の消費者の個人情報およびプライバシー権の保護を主な目的としており、州内の住民に大きく７つのプライバシー権を与えるものとしています。
ハロウィンが終わり、アメリカでは本格的に2019年のホリデーシーズンが到来しました。ホリデーシーズンは1年で最大のショッピングシーズンということで、Eコマースも実店舗もリテール業界は例年かなり早い段階からこの時期のために準備を進めます。しかしこのホリデーセール価格戦争においても、Amazon(アマゾン)が一歩先を行っているようです。 Profiteroの最新調査によると、Amazonの価格は他のオンラインショッピングサイトよりも約20%安いことが分かりました。アメリカの大手小売店との比較結果は以下のようになっています。
ファストフード発祥の国アメリカでは日本よりも数多くのファストフードチェーンが存在します。どのブランドも、メインのターゲットはミレニアル世代以下の比較的若い層になるのでマーケティングの動向も移り変わりは常に速いのですが、最近は特にユニークなプロモーションが増えてきたのでいくつかブランド別に紹介したいと思います。
アメリカでは日本食ブームが続いています。すでに市民権を獲得しているSushiは独自の進化を遂げながら、今や全米のだいたいどの都市にも店があります。近年急増しているのがラーメン。こちらはまだ寿司ほどの認知はないものの、ニューヨークやロサンゼルス、サンフランシスコといった大都市以外の中都市にも徐々に広がりつつあります。このブームに乗り、一風堂、一蘭、山頭火などのラーメンチェーンの他にも、牛角、大戸屋、くら寿司、丸亀製麺、伝説のすた丼屋、ゴーゴーカレーなどの日本の大手外食チェーンが続々とアメリカに進出してきています。
“Near me search”というトレンドをご存知でしょうか？これは近年、インターネット検索（特にアメリカを始めとする英語圏）で急激に使われるようになったフレーズで、「Pizza near me (私の近くにあるピザ屋)」や「Stores open near me now (今、私の近所で開いているお店)」などのように使われます。過去2年の間に”Near me”サーチは150%増えたことが明らかになっています。
アメリカのLinkedIn（リンクドイン）公式ページから、先月“最もフォローされているページTOP10”の2019年版が発表されました。さっそくランキングを見てみましょう。 ＜フォロワー数の多いLinkedInアカウントTOP10 : 2019年最新＞ 1位：TED Conferences／テッドカンファレンス（フォロワー数1,250万人） 2位：Google／グーグル（フォロワー数1,210万人） 3位：Amazon／アマゾン（フォロワー数860万人）
Eメールがビジネスにおける主要なコミュニケーション方法として確立した頃にEメールマーケティングは登場し、メールマガジンは各企業が顧客やファンに向け情報を発信する主要なツールの１つでした。そこから10年弱ののち、アメリカを起点にソーシャルメディア（SNS）の波が到来。猫も杓子もソーシャルメディアの風潮の中でカスタマーとのコミュニケーションはそちらにシフトし、メルマガは時代遅れのマーケティング手法と見なされバースデークーポンの送付など一部の用途で細々と運営されてきました。
2019年の第2四半期が終わり、インターネット広告の4大プラットフォーム（Google / Facebook / Amazon / Instagram）におけるそれぞれの広告収入額が公表されました。それにともない、リサーチ会社より2019年における各社の年間広告収入予想額が出ています。Googleが1,037億ドルでトップ、次いでFacebookが673億ドル、Instagramが144.1億ドル、僅差でAmazonが140.3億ドルでした。これはアメリカだけでなく全世界での予想収入総額です。
アメリカでのWebマーケティング戦略の一環として、SEO対策は欠かすことができない要素の１つです。Google Analyticsを使ったアクセス解析で得られるデータなどを元に、テクニカル面・コンテンツ面双方に少しずつ改良を加え、PDCAを繰り返しながらオンライン上でのプレゼンスを向上させて行くこと、これがSEOの目的です。